電気設備施工科

１、訓練を受講して「電気工事士」になれる！
第二種電気工事士になるためには「第二種電気工事士試験」を受験し、筆記試験と技能試験に合格しなければ取得できません。しかし、本校は、経済産業省から養成施設の指定を受けているため、１年生のカリキュラムを受講し、所定の要件を満たせば、試験を受けることなく第二種電気工事士免状を取得できます。

２、工具の使い道から教える「超・実践」授業
本校では、教科書などを丸暗記するのではなく、まずは現場で実際に使われる腰道具や測定器を手に取るところからスタートします。
「理屈をこねる前に、まず触れてみる。」
電線を1本を剥く、スイッチ1つを取り付ける。その一つひとつの動作が、実際の電気工事の現場と直結しています。

３、電気に関連した、幅広い就職を目指せる！
電気工事に関連した技能・技術は社会のあらゆるインフラに求められています。
今、電気のスキルを持った人財は、AIの普及による電気需要の増加、老朽化したインフラの更新で非常にニーズがある存在です。
電気工事士等の資格は一度取得すれば、全国どこでも一生通用する「最強のパスポート」であり、電気工事、設備管理、消防設備工事、通信工事など、自分に合った仕事を選べるのが強みです。

電気系職種に関連した資格試験対策をカリキュラムに組み込み実施しています。

第二種電気工事士　→　養成施設のため1年次に取得
第一種電気工事士試験　→　１年次に受験。不合格でも２年次に再チャレンジが可能。
技能検定３級（電気機器組立て（配電盤・制御盤組立て作業））　→　１年次に受験
甲種４類消防設備士　→　２年次に受験
２級電気工事施工管理技術検定（第一次検定）　→　２年次に受験

　電気工事業に従事します。電気工事業は、建物内の配線工事を行う「内線工事」を得意とする事業者と、電柱に架かる送配電線の工事を行う「外線工事」を得意とする事業者に分けられます。また、両方の工事部門を持つ会社もあります。電気工事は、電気工事士免状を受けている者でなければ工事をすることができないため、資格を得ていることは就職に有利といえます。

　消防設備の工事・保守・点検に携わる会社が主な就職先となります。甲種４類は、消防設備の中の「自動火災報知設備」の工事・点検ができる資格で、大きな建物内の各部屋の天井や廊下に取り付ける感知器（火災を感知します。）やどこで火災が発生したのかを表示する設備（受信盤といいます。）の工事のほか、年２回の定期点検でも同資格が必要となるため、電気工事士と同様に非常に有利な資格といえます。

　建設工事の現場には、規模に応じて監督者を配置する必要があり、その資格のひとつに「電気工事施工管理技士」があります。その第一歩となる「２級電気工事施工管理技士補」の資格を取得し、更に実務経験を積むことでキャリアアップが望めます。

　大きな建物の電気系統の中心にあり、各系統に電気を配電・監視する「配電盤」や、ポンプや機械などのコントロールをするための「制御盤」を製造する会社が主な就職先になります。工事業では、仕事場はそれぞれの「現場」ですが、製造業では、社内工場で製造・検査を行い出来上がった製品を発注元へ納めるのが普通なので、工場へ通勤するスタイルとなります。